喪主を誰にするのか
2017.05.24

運ぶ男性喪主を誰にするのかというのは、かなり現代的な悩みといえます。昭和の時代であれば、喪主は長男や娘婿など家督を継いだ者と相場が決まっていました。葬儀の場は、故人を悼む場であると同時に、新しい家長のお披露目の場でもあったのです。しかし家族制度が崩壊し、核家族が当たり前となった現代においては、「家を継ぐ者」が不在の家が増えています。そこで家長が亡くなると、「喪主は誰か」という問題が立ちはだかるようになりました。
子が同居していたり、別居でも二世帯住宅に住んでいたりするような場合には、喪主を決めるのは簡単でしょう。子どもがそれぞれ独立していたとしても、姓を継いで結婚している子どもがいれば、やはり喪主を決めるのは簡単です。喪主を誰にするのか迷うケースとしては、「子どもがみんな女の子で、お嫁に行ってしまった」「子どもがおらず、配偶者はすでに亡くなっている」「おひとり様」といった状況が考えられます。それぞれについて解決策を考えてみましょう。
子どもがみんな女の子で、お嫁に行ってしまったケースでは、故人の配偶者が健在であればその人を喪主とします。故人の配偶者がすでに亡ければ、長女の配偶者か、もしくは長女自身を喪主として立てるケースが多いようです。この場合、故人と喪主の姓が違うため、お知らせを受け取った人には喪主と故人との続柄が分かるように明記しなければなりません。
子どもがおらず配偶者がすでに亡くなっているケースや、おひとり様のケースには、血縁の最も近い人が喪主になる場合が多いでしょう。兄弟姉妹が健在であれば問題はありませんが、そうではない場合には甥や姪が喪主になる可能性もあります。甥や姪が成人していなかったり、付き合いが薄かったりするようなときもあるでしょう。その場合は親族会議のうえ、親族代表を立てて喪主とすることが考えられます。
他にも、喪主を誰にするのか迷うようなケースはたくさん考えられます。「結婚後間もない逝去では、配偶者を喪主とすべきか」「幼い子を喪主とするより、故人の親を喪主とすべきか」「離婚後に内縁生活を送っていたら、喪主は内縁者か、生き別れになった子どものほうか」などなど、複雑な事情があればあるほど悩むことでしょう。そんなときにヒントとなるのは、「今後、故人に関することは誰が仕切るのか」ということです。参列者や遺族に「実は故人に貸していたお金がある」「故人に借りていた本が出てきた」などといった相談事が出てきたとき、真っ先に連絡を入れようと思うのは、葬儀を取り仕切った喪主となります。今後の連絡先としてだれを選ぶのかを考えれば、誰を喪主とするのがふさわしいかが見えてくることでしょう。

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